来院した患者が、直接医療機関を評価し、そのデータをもとに地域で一番にホスピタリティの高い医療機関を表彰する。一般社団法人日本医療ホスピタリティ協会（安達耕一理事長）は4日、医療機関アワード表彰式を行い...  ･･･もっと見る

＜コウノメソッド＞認知症の周辺症状の改善に医師として全力で取り組む興奮性のある薬剤は患者を選んで投与すべき同会理事で、認知症に対する有効な治療法「コウノメソッド」の創始者である医師、河野和彦氏は、薬の...  ･･･もっと見る

＜増量規定の実態＞大きな成果と呼べる事務連絡　薬による副作用の周知徹底が不可欠レセプトもカットされた抗認知症薬の少量投与特別セミナーでは冒頭、同会顧問弁護士である久保原和也氏が、6月1日付厚生労働省保険...  ･･･もっと見る

厚労省保険局医療課は6月1日、抗認知症薬の規定用量未満の投与を容認する事務連絡を発出した。昨年11月に発足した「抗認知症薬の適量処方を実現する会」（長尾和宏代表理事）の主張が、半年を経て実現する格好となっ...  ･･･もっと見る

＜在宅ケアの限界点を引き上げるサービスとは＞軽度者向け支援を手厚くすると言うが、これでは増加する認知症の在宅ケアを継続できない介護ニーズは着実に増加している。7月に厚労省が発表した「国民生活基礎調査」...  ･･･もっと見る

＜15年度介護労働実態調査結果から＞ヘルスケア人材が採用できない職員不足で施設閉所の危機だと、現場から悲鳴がでている介護現場からは人材不足の悲鳴が上がっている。東京多摩地区の介護施設長は「人材募集をして...  ･･･もっと見る

25年には医療介護費用の財政負担も極大化18年度には第7次医療計画、第7期介護保険事業（支援）計画、第3期医療費適正化計画がスタートする。また2025年問題の対策もいよいよ本番という重要な節目となる年だ。ヘルス...  ･･･もっと見る

2018年、診療報酬とのダブル改定を控えた介護保険制度の議論が活発化してきた。要支援者向けサービスが自治体の総合事業に移行され、軽度者向け生活援助や福祉用具レンタルの除外も検討されており、在宅患者の生活は...  ･･･もっと見る

≪総合結論≫国民の意識を静かに醸成　在宅医療は敗北の医学ではないシンポジウムの最後には、演者と会場参加者を交えた総合討論が行われた。在宅連携と多職種連携　その在り方はどうあるべきか和田　多職種連携が重要...  ･･･もっと見る

■鈴木荘一医師を語る演者：鈴木央氏　鈴木内科医院鈴木氏の父・荘一氏は1961年、東京都大田区で診療所を開設した。78年にはミニホスピスを3床作り、自分の両親を自宅で看取るなど先進的な取り組みをした。最初の転機...  ･･･もっと見る