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気になるタグ #医薬品・医療機器

全 3,012 件

[医療機器] 医工連携推進支援事業で、医療現場のニーズ募集  三菱総研

医薬品・医療機器
2011-08-22

課題解決型医療機器の開発・改良に向けた病院・企業間の連携支援事業 医工連携推進支援事業 医療現場の課題・ニーズの募集について(8/22)《三菱総研》

株式会社三菱総合研究所はこのほど、課題解決型医療機器の開発・改良に向けた病院・企業間の連携支援事業 医工連携推進支援事業 医療現場の課題・ニーズの募集を開始したことを公表した。 医療機器産業の世界市場は...  ・・・もっと見る

[医療安全情報] 一錠ずつ切り離したPTPシートは誤飲の危険性、患者に周知を

医薬品・医療機器
2011-08-18

医療事故情報収集等事業 医療安全情報(8/18)《日本医療機能評価機構》

日本医療機能評価機構は8月18日に、医療安全情報No.57を公表した。今回のテーマは、「PTPシートの誤飲」。2007年1月1日から2011年6月30日までに、患者が薬剤を内服する際に、誤ってPTPシートから出さずに薬剤を服用...  ・・・もっと見る

[医療安全] プラザキサカプセルの出血性副作用で、緊急に注意喚起

医薬品・医療機器
2011-08-12

血液凝固阻止剤「プラザキサカプセル」服用患者での重篤な出血に関する注意喚起について(8/12)《厚労省》

厚生労働省は8月12日に、血液凝固阻止剤「プラザキサカプセル」服用患者に消化管出血等の出血性副作用による死亡例が報告されていることに関する注意喚起を行った。資料によると、プラザキサカプセルは心房細動を起...  ・・・もっと見る

[医薬品産業] 22年度改定の効果により、後発医薬品メーカーは軒並み増収

医薬品・医療機器
2011-07-29

医薬品産業の2010年度決算(7/29)《日本医師会》

日本医師会はこのほど、日医総研ワーキングペーパーとして「医薬品産業の2010年度決算」の分析結果を公表した。2010(平成22)年度の薬価制度改革においては、新薬創出等加算創設を初めとする薬価算定ルールの見直し...  ・・・もっと見る

[医療機器] 新たに保険適用となる医療機器を通知  厚労省

医薬品・医療機器
2011-07-29

医療機器の保険適用について(7/29付 通知)《厚労省》

厚生労働省はこのほど、医療機器の保険適用に関する通知を発出した。これは、8月1日から新たに保険適用となった医療機器を知らせるもの。  今回は、医科の区分A2(特定の診療報酬項目で包括されているもの)(p2~p4...  ・・・もっと見る

[医療機器] 血液濃縮器の承認基準を改正、既収載品は変更申請不要

医薬品・医療機器
2011-07-29

血液濃縮器承認基準の改正について(7/29付 通知)《厚労省》

厚生労働省は7月29日に、血液濃縮器承認基準の改正に関する通知を発出した。  通知では、改正点を示すとともに、不適合品や既承認品の取扱いなどを整理している。  このうち、不適合品とは新たな承認基準の適用範...  ・・・もっと見る

[医療安全] 医薬品医療機器情報配信サービス「PMDAメディナビ」の利用を

医薬品・医療機器
2011-07-29

「PMDAメディナビ」の利用の促進について(お願い)(7/29付 通知)《厚労省》

厚生労働省は7月29日に、独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)が実施する「医薬品医療機器情報配信サービス」、愛称PMDAメディナビの利用促進をお願いする通知を発出した。  PMDAメディナビは、医薬関係者、...  ・・・もっと見る

[後発品] 平成22年度後発医薬品品質確保対策事業、3品目が不適  厚労省

医薬品・医療機器
2011-07-28

平成22年度「後発医薬品品質確保対策事業」検査結果報告書(7/28)《厚労省》

厚生労働省は7月28日に、平成22年度「後発医薬品品質確保対策事業」検査結果報告書を公表した。  後発医薬品は先発医薬品と同等とされているが、医療関係者の間で品質等について不安が払拭されておらず、また一般国...  ・・・もっと見る

[意見募集] 日本薬局方、改正の5本柱を盛り込んだ基本方針(案)示す

医薬品・医療機器
2011-07-27

第十七改正日本薬局方作成基本方針(案)に関する意見の募集について(7/27)《厚労省》

厚生労働省は7月27日に、第十七改正日本薬局方作成基本方針(案)について意見募集を開始した。日本薬局方は、薬事法(昭和35年法律第145号)第41条の規定に基づき、医薬品の性状および品質の適正を図るため、厚生労...  ・・・もっと見る

[死因究明] 死因不明な遺体すべてに、死亡時画像診断の導入求める報告書

医薬品・医療機器
2011-07-27

死因究明に資する死亡時画像診断の活用に関する検討会 報告書(7/27)《厚労省》

厚生労働省は7月27日に、死因究明に資する死亡時画像診断の活用に関する検討会の報告書を公表した。  人が死亡した場合、病理解剖や行政解剖・司法解剖などが行われるが、遺族等の意向もあり、実施割合はきわめて低...  ・・・もっと見る

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