11月20日から22日まで東京ビッグサイトでHOSPEX Japan 2017（主催：一般社団法人日本医療福祉設備協会、一般社団法人日本能率協会）が開催された。400社／650ブースの出展があり、多くの医療機関や介護施設の関係者...  ･･･もっと見る

医療・介護・障害福祉のトリプル改定　関係団体はプラス改定を望むが、財源は？全日本病院協会会長 寿康会病院院長　猪口 雄二 氏第7次医療計画の重点事項は医療と介護の連携全日本病院協会会長の猪口雄二氏（寿康会...  ･･･もっと見る

病院倒産時代にM＆Aで経営安定へ　再建ポイントは病院と職員の折り合い伯鳳グループ代表　古城 資久 氏事業規模を拡大しないと格付けで評価されない→ 拡大画像はこちら医療法人伯鳳会、医療法人五葉会、社会福祉法人...  ･･･もっと見る

2018年度診療報酬改定の改定率が決定するのは、12月20日前後の見通しである。約1カ月前の11月25日、東京・新宿で開かれた「医療経営ステップアップフォーラムin東京」（共催・大成建設、医療タイムス社）には、約150...  ･･･もっと見る

【シンポジウム2】訪日観光客の問題点とは何か東京大学医学部附属病院国際診療部 副部長　山田 秀臣 氏東京大学医学部附属病院国際診療部副部長の山田秀臣氏は、訪日観光客の問題点を明らかにした。外国人患者は在住...  ･･･もっと見る

【講演2】訪日外国人向けのアプリを開発訪日外国人医療支援機構理事長　落合 慈之 氏一般社団法人訪日外国人医療支援機構理事長の落合慈之氏は、同機構が開発した訪日外国人向け多言語GPS連動病院アプリ「Japan Hosp...  ･･･もっと見る

政府は東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年には、4,000万人の訪日外国人受け入れを目指している。現状では年間5％の外国人が医療機関を受診しており、しかもそれは都市部だけとは限らない。一般社団...  ･･･もっと見る

在宅サービスの介護報酬の方向性は、いったいどうなるのでしょうか？訪問サービスについては、生活援助に関する人員基準が緩和されるとともに報酬が大幅に引き下げられ、通所サービスについては、通所介護と通所リハ...  ･･･もっと見る

＜認定医療法人制度＞持分なしへの移行を促す新認定医療法人制度が開始2014年の第6次医療法改正で、持分なしへの移行促進のため、3年間の期限付きで「認定医療法人」が制度化された。同制度によって、相続人が持分を...  ･･･もっと見る

非営利性の徹底や経営の透明性および継続性の確保の観点から出資持分なし医療法人への移行が推進されている。診療所はどう対応すべきか、そのポイントを解説する。＜持分ありとなしの違い＞最大の違いは残余財産の分...  ･･･もっと見る